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三枝 純; 柳澤 華代; 波澄 篤; 清水 武徳; 内田 芳昭*
Radiation Physics and Chemistry, 137, p.210 - 215, 2017/08
被引用回数:1 パーセンタイル:10.62(Chemistry, Physical)福島第一原子力発電所事故に伴い、県内各地で放射線モニタリングや環境修復活動が実施されている。現場の気温は夏期に40C、冬期に-20Cに達し、各種サーベイメータの想定使用温度の範囲外である。そこで福島で多く用いられている国産サーベイメータ4機種を対象として、恒温槽を用いた温度特性試験を実施し、指示値の温度依存性を調べた。
三枝 純; 依田 朋之; 村上 晃洋; 武石 稔
環境放射能除染学会誌, 5(2), p.79 - 93, 2017/06
2011年3月に発生した東京電力福島第一原子力発電所の事故後、福島県内各地において放射線モニタリングが継続して行われている。事故から5年が経過したのを機に、原子力発電所から2060kmに位置する15地点で得られた空間線量率のトレンド(2011年5月)を解析し、線量率の減衰傾向や積雪による遮蔽効果について考察した。線量率のトレンドは放射性セシウムの物理的減衰とウェザリング等その他の要因を加味した関数に適合することができ、この結果から環境半減期は327年(平均10年)と評価された。また、積雪による遮蔽の影響で線量率は下がり、積雪深20cmで15%から50%低下した。この影響により、5年間の積算線量は積雪がなかった場合に比べて最大約7%低くなることがわかった。
津田 修一; 斎藤 公明
「福島の復興に向けての放射線対策に関するこれからの課題」シンポジウム報告書, p.30 - 33, 2015/00
東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島事故)後、福島県をはじめ東日本の広域において、環境中の空間線量測定等が継続して実施されている。測定に使用されるサーベイメータ等の測定器は、基準校正場と呼ばれる既知の放射線場において、一方向から(多くは測定器の前方に)放射線を当てる条件において測定精度が保証されているが、実際の環境中では、放射線は様々な方向から測定器に入射する。球形の測定器を除くと、一般の測定器は入射する放射線の方向によって異なる感度を有するため、校正された照射条件と異なる方向から放射線が入射する場合の線量の信頼性を把握する必要がある。そこで本研究では、ほぼ無限に広がった地面に放射性核種が存在する環境をPHITSコード上で再現し、実際の測定に活用されているNaI(Tl)サーベイメータと、車走行サーベイKURAMAに用いられているCsI(Tl)シンチレーション検出器について線量を計算した。発表では、光子入射方向と、導出される線量との関連について報告する。
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PNC TJ1607 94-002, 60 Pages, 1994/03
大強度加速器放射線場におけるドシメトリーで重要となる広域かつ挟あい・複雑空間における線量率分布測定に対して、プラスチックシンチレーションファイバーを用いた新しい放射線空間分布センシング手法の開発と適用性を評価した。特に、中性子空間線量率分布の測定性能とノーマルファイバーを接続した長距離測定仕様における位置検出特性について実験的評価を行い、基本的な技術の確立と性能確認を行うとともに、従来の中性子やガンマ線サーベイメータで空間線量率マッピングを行うこととほとんど遜色のない結果が、極めて効率的に得られることを実証した。また、本手法を加速器ビーム損失モニターとしても活かすため、対になって測定されるべき加速器ビーム特性のモニター法についても検討を加えた。特に、我々のグループが開発している電子線形加速器用のビームモニタリング手法の中で、非破壊型かつ簡便であるという観点から、空気中または真空中で使用する多線式ビームプロファイルモニター及び同軸ケーブル用コネクターを用いたビームバンチ・ポジションモニターの有用性を示した。
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PNC TJ1615 93-001, 58 Pages, 1993/02
人形峠事業所において、堆積場周辺等における大気中ラドン濃度のモニタリングに使用している積分型ラドンモニタの特性を確認するため、一般的なラドンモニタの特性について調査するとともに、人形峠事業所で使用している積分型ラドンモニタの特性試験を実施し、これらのデータの比較検討を実施した。
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PNC TJ1500 91-003, 61 Pages, 1991/03
高速炉等の施設では中性子捕獲線等により高エネルギー線が存在する。これによる被曝線量の測定・評価を目的として、サーベイメータ、リエアモニタ及び個人被曝線量計の高エネルギー(6MeV)を含めたエネルギー特性を調査・検討した。高エネルギー線の照射にはJRR-4に設置されている16N-線照射装置を利用した。また、動燃、大洗工学センターにあるDCA周辺の線量を3"NaI(Tl)検出器を用いたG(E)関数法で測定し、照射線量から1cm線量当量への換算係数を評価した。
福留 克之; 都所 昭雄; 大西 俊彦; 古橋 秀雄; 野原 尚史; 江口 和利; 赤津 康夫
PNC TN8410 91-013, 32 Pages, 1991/01
プルトニウム燃料施設においては、サーベイメータ等で有意値が検出された場合、それがプルトニウム等の核燃料物質によるものかあるいは、自然界に存在するラドン・トロンによるものかの判別を行う必要があり、これらの判別には従来から多重波高分析装置が用いられている。この装置は大型で重量もあるため、施設の放射線管理室に据付けた状態で使用するのが一般的であり、作業現場に移動してその判別を行う測定器としては難点があった。また、表面密度の測定はサーベイメータを用い、核種の判定は多重波高分析装置を用いるため、2台の測定器を必要とした。これらの問題を解決するため、プルトニウムかラドン・トロンかの判別が可能であり、しかもサーベイメータ機能もそなえた測定器の製作に着手し特性試験等を行った結果、表面汚染管理に実用可能な測定器としての良好な結果が得られた。
須賀 新一; 備後 一義; 梶本 与一
JAERI-M 8141, 38 Pages, 1979/03
線放出核種によって皮膚が汚染した場合、皮膚の吸収線量を評価するための換算倍率を、市販の電離箱およびGMサーベイメータについて求めた。換算倍率は検出器の薄窓に装着したフィルタを開いた場合と閉じた場合の測定値の差から求めた。換算倍率の校正試験は、天然ウラン、AuおよびTlの平面線源のそれぞれの面積を変化させて行った。電離箱型5器種では、換算倍率は、線源の直径が電離箱口径の約1.2倍以上で一定となるが、線源の直径がそれ以下になると、根源直径によって大きく変化することがわかった。電離箱型の換算倍率は、線最大エネルギー0.7~2.5MeVの範囲では、器種によらず、30%の範囲内で一致した。GM計数管型では、線源面積の他に、線のエネルギーにも依存し、最大エネルギー0.7~2.5MeVで、約3倍の変化があった。
津田 修一; 斎藤 公明
no journal, ,
東京電力福島第一原子力発電所事故後、福島県をはじめ東日本の広域において、環境中の空間線量率測定等が継続して実施されている。測定には、原子力発電所等で利用されるサーベイメータ等の測定器が使用され、それらは基準校正場と呼ばれる既知の放射線場において、一方向からの照射条件で線量の校正が行われている。しかし一般に、測定器は入射する放射線の方向によって異なる感度を有し、実際の環境中では、放射線は様々な方向から測定器に入射する。そこで本研究では、実際の測定に活用されているNaI(Tl)およびCsI(Tl)シンチレーション検出器で得られる線量の光子入射方向依存性を評価するために、ほぼ無限に広がった地面に放射性核種が存在する環境をPHITSコード上で再現し、空気カーマに対する環境測定用のスペクトル-線量変換演算子(G(E)関数)を導出した。その結果、通常の校正条件となる前方照射に対するG(E)関数に基づく線量は、環境線源に対する線量を最大で約40%過大評価する可能性のあることを明らかにした。発表では、他に実測データに基づく評価結果等を報告する。